40代はリストラに備えて今から準備｜今後まさかのリストラが襲う

まさか40代の自分がリストラに遭うとは！

40代の会社員のリストラは、もはや珍しいことでは無くなってきています。

リストラ対象の年齢が下がり、40代もリストラの対象になってきています。

大企業では「早期退職募集」というリストラが大掛かりに行われているのがニュースになっています。

業績悪化によるリストラもありますが、体力ある企業が将来を見据え「黒字リストラ」に踏み出すケースもあります。

業績悪化によるリストラはもっと深刻です。

業績が悪化してくると、事業の縮小や経費の見直しが行われます。

それでも駄目なら人員削減を大胆に行うしかありません。

リストラの予兆がある場合もありますが、リストラが突然発表されることもあります。

まさか40代の自分がリストラに遭うとは！のタイミングでは遅いのです。

いつどうなっても焦らないよう、40代は常にリストラにそなえて準備をしておくべきです。

この記事では以下を解説します。

日本という国の実態が、これまでの認識とは変わってきました。

終身雇用、年功序列型が崩壊し始めました。

この記事を読み終えて、今後に向けて備えてください。

そんな経験を持つ筆者が実体験に基づき、40代のリストラについて詳しく解説していきます。

40代以上の会社員のリストラは、もはや珍しいことではない

日本は貧しい国になってきたので40代会社員のリストラも増加

日本は貧しい国になってきたので40代会社員のリストラも増加しています。

日本の高度成長期に生まれたシステムに無理が来ているのです。

企業が成長を続けるという前提があっての終身雇用です。

終身雇用では、若者の賃金が低く抑えられ、40代以上の賃金が高いのです。

今は若手は人手不足で、40代以上が余剰です。

また特に、中小企業は若手が人手不足です。

日本は貧しい国になってきてしまいました。

マーケットが成長しないので、成長しない企業も沢山あります。

アメリカは企業や産業の新陳代謝が盛んです。

アメリカは昔からリストラがあたりまえにありました。

人材が流動的です。

人材が流動的なシステムが勝っているので、アメリカは成長を継続しているのです。

日本では40代のリストラが増加していきます。

日本が生まれ変わるには、40代50代会社員のリストラが必要

日本が生まれ変わるには、40代50代のリストラが必要になっているのです。

企業が永続的に栄えるためには必要なのです。

40代50代の誰かが割りを食う時代です。

リストラ対象になったり、退職勧告を受けたりするとショックです。

しかし、長い目で考えましょう。

リストラするような会社は早く逃げるが勝ちです。

今回は退職とならなくても、今後苦難が待ち受けているかもしれません。

金銭的には被害が無くても、精神的な被害があるかもしれません。

日本が生まれ変わるには、40代50代のリストラが必要なのです。

40代がリストラ・退職勧告で会社と争うのは大変

40代がリストラされる、退職勧告を受けることは不本意ですので、会社と争うことが一瞬頭をよぎります。

会社が解雇する上での基礎知識は知っておくべきです。

労働者の立場は強く、権利が守られています。

会社が正当に社員を解雇するには条件があります。

• 人員削減の必要性の有無
• 解雇回避のために努力したかどうか
• 解雇対象の人選の合理性
• 解雇手続きが妥当かどうか

参考：労働契約の終了に関するルール｜厚生労働省

本当に人員整理をする必要性があるのかを企業は問われます。

解雇回避のために尽力したかどうか企業は問われます。

本人と十二分に話し合いを尽くしたかどうか問われます。

本人の態度が悪いとか、能力が低いから辞めさせたいというケースでも、社員に対して努力を促し、改善指導を行う必要があります。

ある程度の規模の会社では、もし裁判になっても負けないよう慎重に条件をクリアにした上で、リストラに踏み出します。

実際、会社と争うには弁護士に相談することになります。

もし裁判に勝ってお金は出ても、その会社で元通り働けるとは想像できません。

裁判には時間もかかります。

40代がリストラ・退職勧告で会社と争うのは非現実的です。

何歳の時点で今後いくら稼げばいいのか、40代はリストラに備え掴んでおく

これまでの人生ではひたすら働き、なるべく多く稼ぐことだけを考えて来たはずです。

何歳の時点で今後いくら稼げばいいのか、40代はリストラに備え掴んでおくべきです。

ここで、今後のことをバックリと計算しましょう。

子供もある時点では社会人です。

子供が自宅から通勤するなら家賃を入れてもらえるかもしれません。

住み替えたほうが楽になるかもしれません。

年収は下がっても早めに転職したほうが選択肢もでてくるかもしれません。

楽な仕事に変わって、副業を初めて老後に継続したほうがいいのかもしれません。

50代は年収が下がっていく世の中になってきたので、視点を変えて見る必要があるかもしれません。

40代はリストラに備え、「何歳の時点で今後いくら稼げばいいのか」掴んでおきましょう。

40代でリストラされたらまず収入源を確保する

40代でリストラに備え失業手当の実態を知っておく

万が一リストラされた場合、40代という年齢を考えると転職活動に時間がかかります。

40代でリストラに備え、失業手当の実態を知っておくべきです。

退職には2つのパターンがあります。

ポイントは、会社都合退職のほうが、失業手当では有利になることす。

リストラや退職勧告の場合は、会社都合の退職になります。

「失業手当」は、公的保険制度の雇用保険における「失業給付」のことです。

前職で雇用保険に入っていて、一定の条件を満たしている人が対象となります。

失業手当の受給額は「給付日数×基本手当日額」で決定します。

基本手当日額は、退職前6ヶ月の賃金合計÷180 × 給付率（50～80％）です。

給与が高かった人はそれなりの額になります。

基本手当日額は年齢により下限額と上限額があります。

受給可能な期間や細かい規定はハローワークインターネットを御覧ください。

ハローワーク　インターネットサービスはこちら

人により受給期間は異なりますが、比較的長い間貰えるとびっくりする方も多いのでないでしょうか。

受給手続きについてこちらの記事で解説しています。

ハローワークの手続き解説記事

40代でリストラに備え失業手当の実態を知っておきましょう。

40代のリストラ後につらい健康保険や年金、税金の支払い

認識しておくべきなのは、40代でリストラ後に失業手当受給中でも健康保険や年金、税金の支払いがあることです。

健康保険に関しては、3つのパターンの中から一番安いのに入ります。

年収が高い人は、その年収をベースとした計算の税金が翌年かかりますので、大きな負担になります。

リストラ後は、健康保険も年金、税金も天引きではなく振り込まねばなりません。

40代でリストラ後に備え、覚悟しておきましょう。

40代はリストラされたことを転職時面談で伝えても問題は無い

心配になるのが、40代のリストラが転職で不利に働くかです。

いまどき、会社理由のリストラは珍しいことでもなんでもありません。

40代の退職理由がリストラであることで不利になることはほとんどありません。

リストラは会社側の問題であり、あなたの意思に関係ない退職だからです。

ただ、前の会社の悪口を言わないほうが良いです。

40代はリストラを転職時面談で伝えても問題はありません。

まさかのリストラに備え、40代は転職サイト転職エージェントに登録しておく

いつでも転職できるように準備をしておくことが必要な時代になりました。

まさかのリストラに備え、40代は転職サイト転職エージェントに登録しておくべきです。

転職を決断してから登録するのではありません。

これが大切なポイントです。

現時点で転職するつもりがなくても、転職サービスに登録しておくとメリットがあります。

いざ転職活動を開始するとなっても、転職先が見つかるのは何ヶ月もかかるものです。

転職サイト、転職エージェントに登録するところから転職活動は始まります。

しかし、一般の転職サイトに「公開されている求人」は若い方向けが大半です。

40代以上は、転職エージェントから個別に紹介される「非公開求人」に応募しないと転職活動が進みません。

転職エージェントから「非公開求人」を紹介してもらうためには、以下のどちらかです。

それぞれの転職エージェント、転職サイトには転職業界内でのポジショニング（サービスの立ち位置）があります。

それぞれ得意とする年収グレードや職種、業界、年齢層、ターゲットが異なるわけです。

登録して使い始めてみると、自分と相性がいいのかどうかが更によくわかってきます。

40代はリストラに備え、転職サイト転職エージェントに登録し、常に転職に備えておくべきです。

40代以上は多くの転職サービスに登録しないと、適切な求人案件に巡り会うところまでたどり着けません。

登録無料ですので、適切な転職サイト、転職エージェントに複数登録してください。

転職サービスによっては全く相手にされないケースもあります。

とにかく、なるべく多く複数登録し併用して、様子を見ることが肝心です。

全て、筆者が登録活用したサービスです。

▼「特化型転職絵ジェント」にも登録を進めたいときにはこちらの記事で解説しています▼

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